【新型肺炎】舛添元都知事、東京マラソン一般ランナー中止は「賢明な判断」

舛添氏、東京マラソン一般ランナー中止は「賢明な判断」
2020年2月18日 6時10分スポーツ報知
https://hochi.news/articles/20200217-OHT1T50255.html

　新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、３月１日の東京マラソンの主催者は１７日、今年の大会を３万８０００人の一般ランナー抜きで行うと発表した。車いすを含む各部門のエリート選手計２０６人のみの出場で実施する。参加予定だった一般ランナーには１万６２００円の参加料は返金せずに、来年大会の出場権を与えることとした。

　東京マラソンの一般ランナーの参加取りやめについて、前東京都知事の舛添要一氏（７１）は１７日、スポーツ報知の取材に応じ「賢明な判断だ」と理解を示した。

　大会始まって以来、初の措置となるが「スタート地点、更衣室、沿道など人が密集した状態になる。仮に感染者が多発すれば、東京五輪・パラリンピックにも響く。危機管理の観点からいえば、やむを得ないだろう」と述べた。

　２００２年１１月に発生したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）は３２の国と地域で発生。世界保健機関（ＷＨＯ）による終息宣言は翌年７月だった。舛添氏は新型コロナ感染がさらに拡大した場合、東京五輪の事前キャンプで選手団や関係者が来日を取りやめたり、大会そのものへの不参加を表明するケースも想定されるとし、「大会中止のシナリオを描く必要が出てきた」と懸念を示した。

「ウイルスとの戦争だ」　厚労相時代（２００７年８月～０９年９月）には新型インフルエンザ対策に尽力した。今回もＷＨＯが新型インフルと同レベルのパンデミック（世界的な大流行）を宣言する可能性を指摘。「アフリカや南米に広がれば、宣言するかもしれない。拡大がいつピークアウトするのかを見守る必要がある」。
都、大会組織委員会、政府と連携を強めた上で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）とも「しっかり情報共有をすることが必要」とし、「過去、五輪は戦争で中止になったこともあるが、今回もウイルスとの戦争だ。何とか封じ込めなくてはならない」と話した。

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