【地方】島根県ラグビー「花園予選なし全国」の衝撃。改革か衰退か…日本のスポーツ界に残された道は？縮む高校スポーツ

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2025年12月27日に大阪府東大阪市の花園ラグビー場で開幕する第105回全国高校ラグビー大会。その地方予選が各地で行われています。

15人いなければチームを組めないラグビーでは、部員集めに苦労している学校が少なくありません。そんな中、島根県予選ではついに恐れていた事態が起きました。

参加したのが私立のラグビー強豪校・石見智翠館高校1校だけとなり、「予選なし」で35大会連続35回目の全国大会出場が決まったからです。

近年、島根県予選は決勝1試合のみという状態が続いていました。石見智翠館と対戦するのは部員不足による合同チーム。昨年は松江工業高等専門学校、出雲高校、平田高校、大社高校の4校でチームを組みましたが、0-151という大差で敗れました。

◆合同チームも組めず出場辞退
今年は大社と松江高専で合同チームを組む予定でしたが、部員不足で15人が集まらず、辞退せざるを得ませんでした。

そこで予選を経ずに花園出場が決まった石見智翠館と、大会に出場できない高専4年生も助っ人に交えた合同チームとの壮行試合が行われました。しかし、その試合も石見智翠館が130-0で圧勝。大勢の部員を抱える花園常連校を相手に力の差は明らかでした。

このようなケースは島根県だけのことではありません。3年前の鳥取県予選では3校がエントリーしたものの、1回戦で対戦する米子工業高校と倉吉総合産業高校が15人をそろえられず、12人制の参考試合に。結局、選手19人を擁する倉吉東高校が自動的に代表に決定したという例があります。

全国高等学校体育連盟の公式Webサイトによると、公表されている統計の中で最も古い2003年度のラグビーの全国加盟校数と登録人数は1252校、3万419人でした。しかし、2025年度は812校、1万7157人にまで減少しています。つまり22年間で4割以上もの部員が減ったことになります。

◆中学部活の地域クラブ化には課題も
中学校にラグビー部がある地域は少なく、地域のラグビースクールで競技経験を積んだ子どもたちが強豪高校に進むケ―スが大半です。ただ、そうしたスクールはどの市町村にもあるわけではない上、会費や用具費だけでなく、合宿や遠征に伴う費用もかかります。

このような地域のクラブでスポーツをする例は、中学年代の野球にも見られます。甲子園に出場するような強豪高校の選手たちの多くは、リトルシニアやボーイズリーグといった中学硬式野球のクラブチームの出身者です。今年の15歳以下（U15）の日本代表メンバーに選ばれた18人も、全員が硬式クラブチームの選手でした。

少子化や教員の負担増に対応するため、文部科学省では公立中学校の部活動を地域のクラブに移す取り組みを始めています。

しかし、学校のように多種多様な活動の受け皿は地域に少なく、指導者不足もあって思うように計画は進んでいないのが現状です。さらに民間の地域クラブでは部活動よりも保護者が負担する費用がかさむことも予想されます。

文部科学省が設置した「地域スポーツ・文化芸術創造と部活動改革に関する実行会議」では、日本スポーツ協会の森岡裕策専務理事が「地域展開が進むことにより、これまでにはなかった受益者負担が生じることになり、経済的な理由からスポーツができなくなる子どもたちが出てくるのではないか」と発言し、懸念を示しています。

このような不安が解消されなければ、家庭の経済事情によって、子どものスポーツ環境に格差が生じる恐れもあります。

現在、少子化の傾向はとどまることを知らない状況です。2024年に国内で生まれた日本人の子どもは68万6061人で、統計開始以来（1899年）初めて70万人を下回り過去最少となりました。2022年に80万人を切ったばかりで、急速に減少が進行しています。

スポーツ庁は「人口推計結果から部活動人口を推計すると、ピーク時の2009年から2048年には約30％が減少。チームスポーツでは半減以上となる競技も存在する」と予測しています。野球やサッカー、バレーボールなどの団体球技ではチームの存続が難しくなり、大会の参加校も減っていくことが確実な情勢です。今回の高校ラグビーの例は氷山の一角に過ぎません。

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