10年前「カニだ！カニだ！」 今「…！…！」 日本人のカニ離れが深刻

日本人の｢カニ離れ｣が拍車をかけている…庶民には手が届かない高級食材となった｢カニバブル｣の末路

年末年始に多くの人がカニを買い求める、という日本ならではの光景に異変が起きている。水産アナリストの小平桃郎さんは「2021年、22年はカニ価格の高騰で、大量販売を見送った小売店が目立った。
日本人は可処分所得の減少にともなって『カニ離れ』が進んでおり、このままだと国内のカニ価格はさらに上昇する恐れがある」という――。

年末恒例「カニ商戦」に起きた異変

冬の味覚といえば、まず思い浮かぶのがカニです。

日本では殻付きの年間消費量の約7割が年末年始に消費されます。例年、年末になるとスーパーの鮮魚売り場の一角に特設コーナーがお目見えし、正月の高級食材としてカニを買い求める客で賑わいます。

ところが2021年、この恒例の年末カニ商戦に異変が起きました。スーパーの売り場を見ても、そこに鎮座するカニの姿はまばらだったのです。原因はカニの価格高騰。アメリカの需要増により、国際価格が急上昇し、スーパーで大量販売できる価格帯ではなくなってしまったのです。

財務省の貿易統計によると、冷凍タラバガニの2021年12月の1t当たりの単価は、前年同月に比べ1.4倍にまで高くなりました。冷凍ズワイガニも同時期比で1.4倍と高騰したのです。
海洋熱波の影響でズワイ100億匹が消滅？

アメリカの需要増の背景のひとつには、数度にわたったコロナ対策給付金の支給で財布のひもがゆるみ、家庭で味わえるぜいたく品として人気が高まったことが挙げられます。コロナが収束傾向となり、解放ムードで消費が伸びたことも関係あるでしょう。

結局、2022年もカニ価格上昇の流れは継続し、11月時点でのタラバガニやズワイガニの小売価格は、前年比2～3割高となっていました。これには円安に加え、アラスカでのズワイガニ禁漁の影響もあります。

2019年から2021年にかけてアメリカ政府が行った調査によると、アラスカ海域で100億匹のズワイガニが消滅したことが判明しました。その後、資源保護を理由に禁漁措置が決まったのです。この個体数激減には海洋熱波の影響が指摘されています。

https://president.jp/articles/-/72201?page=1

そして迎えた2022年の年末カニ商戦。12月に入ると、スーパーや百貨店では販売合戦が繰り広げられました。しかし、折からの高値のため計画より販売ペースが遅く、一部の売り場では在庫軽減のため特価での販売を始めました。しかし、末端販売価格にうまく反映できず、販売数量を伸ばすことができた店舗は少なかったようです。

これには昨今の人手不足もあるかもしれません。現場が混乱してしまうことの危惧や、地方発送などの運送便の便数の減少などにより、現場が急な売価変更を避けたという話もあります。

ただ一方で「カニバブルの崩壊は近い」と見る向きもあります。根拠のひとつは、国際カニ相場を押し上げてきたアメリカの景気減速やインフレ加速による購買量の低下です。高くなりすぎたカニの在庫がだぶつき始めているというのです。
ロシア産カニの輸入単価は下落傾向

加えて、アメリカが行ったウクライナ侵攻に伴うロシア産の禁輸措置により、本来、アメリカに行くはずだったカニが他の国へ流れているのです。

水産業界紙『みなと新聞』（2022年10月12日付）は、「1～8月における冷凍ズワイの輸入量は前年同期比17％増の1万846t。うちロシアからは77％増の7095t」と報じ、ロシア産の輸入単価が8月は前年同月比25％安となる、キロ当たり2738円に下落したとレポートしています。ロシア産水産物については、政府は日本の地域経済を守るため、ウクライナ侵攻後も禁輸措置を発動していません。

ウクライナ侵攻をきっかけとした、水産業界に関連する対ロシア政策の変更点としては、ロシア産カニ（活・冷凍）の関税が4％から6％に引き上げられたことくらいでしょう。これは、G7各国が協調して、ロシアを最恵国待遇から除外する措置をとった結果、ロシア産水産物の関税がWTOの協定税率から一般税率に変更されたことによるものです。

カニ流通は他の水産流通と比べてかなり特殊で、小売価格の動向は見通しを立てにくいという事情があります。

全文ソース
https://president.jp/articles/-/72201

かに道楽の蟹鍋とかは美味いし汚れないけど

海の虫なんかより