教育現場に導入されたChromebook、修理困難が相次ぐ、「だからMacにしとけと言ったのに」

しかしChromebookは一般的なコンピューターよりも寿命が短く、修理が困難であるため、結果として学校にとって高額な出費を強いることが指摘されています。

新型コロナウイルスの流行が始まった2020年初頭、新型コロナウイルスへの感染の懸念から、多くの学校がオンライン授業を行いました。アメリカの学校では、手ごろな価格で購入可能なChromebookを大量購入し、生徒に対して配布してきました。

しかし、アメリカ公益研究グループ教育基金(PIRG)が2023年に行った調査では、2020年に導入されたChromebookの多くがすでに寿命を迎えていることが指摘されています。

Chromebookの寿命を縮めている要因の一つが修理のしにくさです。学校での使用において、スクリーンやヒンジ、キーボードに対して落下や衝撃、振動、水没が加わることが想定される一方で、Chromebookの修理用部品は、それ以外のコンピューターの修理用部品よりも入手性が低く、分解のしやすさも低いとされています。また、交換用部品の価格も本体価格に対して割高で、PIRGは一部の企業のIT部門は部品取り用のChromebookを追加で購入していることを報告しています。そのため、PIRGは「Chromebookの維持にかかるコストの高さから、学校ではコストの削減戦略としてのChromebookの導入を再考する可能性があります」と指摘しています。

さらに、Chromebookを販売するメーカーが機能とは無関係なベゼルなどの部品の形状変更をモデルごとに行うことがあり、別モデルのデバイスからの部品の流用も困難であるとされています。以下の画像の上部はDellが販売する「Chromebook 3100」のベゼルで、下部は「Chromebook 3110」のベゼルです。Chromebook 3110のベゼルの下部に存在する小さな切り欠きなどによって、Chromebook3100との互換性はありません。

そのため、学校にChromebookを導入する際には、購入や受領、セットアップ、展開などのプロセスを経る必要があるため、生徒が使用を始めた時点で自動更新の有効期限が迫ってきていることが一般的です。そのため、「デバイスの導入からわずか数年でソフトウェアの自動更新が停止されると、学校には電子廃棄物となったコンピューターだけが残されます。自動更新期限の短さから中古での販売が困難なChromebookは、学校に古いChromebookのリサイクル費用や新品のChromebookの追加購入を要求しています」とPIRGは指摘しています。

PIRGは「2020年に出荷された約3200万台のChromebookの寿命を2倍にすることができれば、460万トンもの二酸化炭素排出量を削減できる可能性があり、これは90万台の自動車が1年間走行した際に発生する二酸化炭素に相当します」と推定しています。またPIRGは、GoogleがChromebookデバイスにおける自動更新の有効期限システムを撤廃し、各デバイスのメーカーは交換部品の最低10％の量の過剰在庫を生産することでChromebookモデル間でコンポーネントの交換を容易にすることを要求しています。

PIRGは「OSの選択は消費者の権利であるだけでなく、コンピューターの中古での出品や購入の価値を高めることができるでしょう」と述べています。

ボンクラあるあるだわ