JTB、批判殺到したVR空間に関してお気持ち表明「あれは外国人観光客向け。」

　グラフィックスのクオリティーについて、ネット上で批判が出ていることをJTBは把握した上で「ゲームのような精巧なグラフィックスは目指していない」と説明する。

　このグラフィックスでもビジネス上問題がないという認識か、という問いには「誰でもデバイスを選ばずコンテンツを楽しめるよう、ブラウザベースでアクセスできるものを作った。クオリティーに批判があることは承知しており、問題がないとは言わない。しかし、目指すのはきれいなグラフィックスではなく、自治体などと一緒に作るユーザー体験。公開したのは開発中のデモで、今後クラウド上での画像処理などブラッシュアップもしていきたい」と回答した。

■FIXERをパートナーにしたのは「実績とビジョンの共有」

　同プラットフォームの開発面は、パートナーのFIXER（東京都港区）が担当している。バーチャル空間の活用なら、他にもクラスター（東京都品川区）の「cluster」や、米VRChatの「VRChat」、米Microsoftの「AltspaceVR」など選択肢はあったのではないか。

　JTBは「他の事業者ももちろん検討はした」とした上で「実績があり、ビジョンも共有できたことからFIXERを選んだ」と話す。

　「同社はクラウドとXR技術に長けており、同社のバーチャルイベントプラットフォームは日本マイクロソフトのデジタルイベント『de:code 2020』で採用されるなど実績がある」

■まずは外国人ユーザーに限定公開してフィードバックを募集

　同プラットフォームは、まずJTBグループのFun Japan Communications（東京都港区）が運営する日本紹介メディア「FUN! JAPAN」の外国人ユーザーの中でも、熱心に活動している「アンバサダー」に限定して4月末から公開し、フィードバックを募るという。

　同メディアの会員は主にアジア地域の日本ファンであるため、展開としてはまずはアジア地域の外国人ユーザーを増やし、その後日本を含め世界中のユーザーを獲得していきたい考えだ。

　コロナ禍でインバウンドが減少する中、日本の観光産業と国内外の消費者をつなぐのは重要なテーマといえる。とりわけ、日本の旅行代理店最大手であるJTBの取り組みは、FUN! JAPANなどを通じて海外の多くの日本ファンに届くだろう。

　バーチャル空間を活用するビジネスは今に始まったわけではなく、2003年に運営が始まった米Linden Labの「Second Life」など、一度はブームを巻き起こしつつも「失敗」と評価される先例もある。

　ローンチ前からグラフィックス面での懸念もある中、先例なども踏まえてJTBはいかに魅力的なプラットフォームを構築するのか。今後の動向にも注目が集まりそうだ。