【延期論】紛糾コロナ五輪“踏み絵”化　ＪＯＣ山口理事が勇気ある延期主張も…

東京五輪の「延期論」が一気に盛り上がっている。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、これまで国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、大会組織委員会は一貫して「通常開催」を主張してきたが、この状況に業を煮やした各組織団体の幹部らがついに「延期」を声高に叫び始めたのだ。その一方で“主流派”に目をつけられることを恐れ、いまだに意見を言えない存在も…。その発言や見解は一種の“踏み絵”と化しているという。延期論争の裏側に迫った。

「ド正論ですよ。リスクを背負って言ったのは素晴らしいです」

　東京五輪開催の是非を巡って「開催派」「延期派」の二極化が進む中、ある競技団体の幹部は本紙にこう漏らした。「ド正論」をぶち上げた人物とは、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）理事で元柔道世界女王の山口香氏（５５）と日本ボクシング連盟の内田貞信会長（４７）を指す。

　歯に衣着せぬ発言で知られる山口氏は「私の中では延期しないで開催するという根拠が見つからない」「スポーツ界が胸を張って『五輪をやれる』とは言えない状況」と主張。２０１３年の暴力・パワハラ問題など、これまで柔道界で騒動が起こった際にも、真っ先に発言の口火を切ってきた“女三四郎”の「延期論」に対し、ＪＯＣ内部から「さすが。山口さんらしい」と絶賛する声が湧き起こった。

　これに対し、ＪＯＣの山下泰裕会長（６２）は「さまざまな考え方や意見があることは理解しているが、安全、安心な形で東京大会の開催に向けて力を尽くしていこうという時。一個人の発言であっても極めて残念」と不快感を示した。ＩＯＣからも、山口氏の発言について真意の確認があったという。

　この直後、今度は内田会長がボクシング代表選手発表会見の場で「私個人の意見」と前置きした上で「選手がベストな状態でできるほうが五輪としてふさわしい。もし平等に力を発揮できるなら１年延期がベスト」と発言。個人的な見解とはいえ、国内競技団体のトップが初めてハッキリと「延期」を口にした。

　両者の発言を「ド正論」と見るかどうかは別として、冒頭コメントの「リスク」とは何か？　前述の関係者は「今のＪＯＣ執行部は山下会長を筆頭に保守的すぎる。そして周りは自分の立場を気にして、そこから外れるのが怖くて言いたいことを言えない。本当に情けないですよ」。

　山下会長といえば「活発な議論」を旗印にＪＯＣ理事会のメディア非公開を掲げて話題となった。そうした改革の一方で、関係者には“保身目当て”で保守的な発言が多いのが実情だという。さらにこの図式はＩＯＣ組織内にも当てはまる。先日、トーマス・バッハ会長（６６）と各国際競技連盟（ＩＦ）が電話会議を開き、開催の方向で全員一致。この件についてＩＯＣ内部に精通する関係者は「ＩＦの会長たちはＩＯＣから莫大な補助金をもらっている。反対なんて絶対に言えない」と説明する。つまり東京五輪における「開催」「延期」の意見は、組織内ではまさしく“踏み絵”となっているようなのだ。

　ＪＯＣの反発を恐れずに「ド正論」を掲げた内田会長は本紙の直撃に「ちょっと言い過ぎたかな…。あくまで個人的な意見ですから」と念を押した。いずれにせよ山口氏と内田会長の発言をきっかけに、今まで黙っていた「延期派」が追随する可能性は高い。

　すでに世論は「延期」に傾く。ＩＯＣバッハ会長まで「もちろん違うシナリオは検討している」と話す中で、国内の運営側も一気に“潮目”が変わりそうな予感が漂っている。

【「改革派」の側面を持つ２人】１年延期を声高に主張した山口氏、内田会長はともに「改革派」の側面を持つ。

　山口氏は２０１３年に女子柔道の暴力・パワハラ問題を告発した選手をサポートしたことで知られる。筑波大大学院教授としてスポーツマネジメントの講義を行う一方、女性アスリートの地位向上を推し進めてきた。昨年の日本テコンドー協会の“お家騒動”の際には外部有識者による検証委員会に名を連ねた。同協会関係者によると「珍しく核心に切り込むことはなく、終始おとなしかった」と言うが、今回の発言には「これぞ山口さんの真骨頂。本来の姿が戻ってきた」と評価する。

全文はソース元で
3/22(日) 11:00配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200322-00000001-tospoweb-spo

具体的にどの程度の期間を延期するか言ってないし、延期した時の
選手、宿泊、放映なんかに対する対応をどうするか全く考えてないしな

５ちゃんの書き込みをそのまま記事にするド低能記者乙

山口先生、プロレス乙です