『さいたまスーパーアリーナ』が『GMOアリーナさいたま』に改称 VIPルームなど改装、来年4月こけら落とし 格闘技の聖地はどう変わる?

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「格闘技の聖地」はどう変わる?　「GMOアリーナさいたま」に改称

国内最大級の3万7千人を収容できるさいたまスーパーアリーナ（さいたま市）の愛称が1日から、「GMOアリーナさいたま」に変わった。

埼玉県から命名権を取得したGMOインターネットグループの熊谷正寿代表は記者会見で「グループのブランドイメージを高めるため」と狙いを説明し、独自のアリーナ魅力向上策を提案した。

命名権料は6年契約で総額28億円。大規模改修中の2026年度のみ年5千万円で27年度からは年5億5千万円だ。

応募した5社では最も良い条件だったといい、大野元裕知事は「これまでよりはるかに大きな魅力の施設になると期待している」。

アリーナは「総合格闘技の聖地」として知られ、かつての「PRIDE」や現在の「RIZIN」など世界規模の試合が多数開催される。

収容人数は東京ドームの5万5千人には劣るものの、熊谷氏は「多目的可変型では世界に類を見ない素晴らしいアリーナ」と評価し、「稼働率をより一層高めていく」と語った。

具体的には、VIPルームの改装▽高速通信回線の整備▽キャッシュレス決済やモバイルオーダーの導入▽配送や警備、清掃、ヒト型など各種ロボットの導入▽アスリートが指導するランニング教室などのイベント開催を挙げた。

ロボットについては「ロボットの進化の速さは日進月歩どころか秒進分歩。社会実装の実験の場として使わせていただきたい」と述べた。

GMOには実業団の陸上部があり、創部10年目の今年、ニューイヤー駅伝で初優勝した。

部の拠点は東松山市などにあり、熊谷氏は「GMOは埼玉県民なんです。この部分をより強化していきたい」。選手のデータをAIロボット技術に応用する取り組みも進めている。

アリーナでも「我々のテクノロジーとホスピタリティーをかけあわせて、よりいいものにしていく。地元のみなさまにGMOでよかったと思ってもらえるよう全力をあげる」と語った。

新アリーナのこけら落としは、来年4月の音楽フェスティバル「GMO　SONIC　2027」になる予定だ。（日浦統）

〈GMOインターネットグループ〉　1991年に熊谷正寿氏が前身のボイスメディアを創業。2005年東証一部上場。ネットのインフラ、セキュリティー、広告、金融などの事業を展開。25年12月期の売上高2856億円、当期純利益161億円。従業員数6484人。