さいたまスーパーアリーナ、新呼称「GMOアリーナさいたま」に

埼玉県は30日、「さいたまスーパーアリーナ」（さいたま市中央区）のネーミングライツパートナーにGMOインターネットグループ（東京）を選定したと発表した。
新たな呼称は「GMOアリーナさいたま」となる。
契約期間は4月1日から2032年3月末までの6年間で、契約金額は総額28億円。

同市浦和区の県庁で30日、大野元裕知事とGMOの熊谷正寿代表が協定書に調印した。

大野知事は「高速インターネットやロボットなどGMOのノウハウを活用し、これまでより魅力ある施設になることを期待している」とあいさつ。
熊谷代表は「グループで培った技術やホスピタリティー精神を掛け合わせ、『GMOでよかった』と思っていただけるよう、グループ総力を挙げて尽力したい」と意気込みを語った。

県は命名権と付加価値向上の提案をする「バリューアップ・ネーミングライツパートナー」を募集し、5社から応募があった。
命名権料と契約期間のほか、施設の競争力強化や付加価値向上に関する提案を総合的に評価し、GMOインターネットグループを選定した。

同社は1991年の設立。インターネットのインフラ事業や広告・メディア事業、金融事業などを展開している。
スポーツ活動にも力を入れており、1月のニューイヤー駅伝（第70回全日本実業団対抗駅伝競走大会）で初優勝を果たした。

同アリーナは、2000年9月に開業。約3万7000人を収容でき、音楽やスポーツなど多様なイベントに対応可能なことが特徴。
21年の東京オリンピックでは男女バスケットボール競技が行われた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/85485a2a6ea26bc0909b1d0935ddc4f9cef1b535