大阪「万博の次はF1や！！！」

　誘致計画が突如として再燃したのは1月15日。府・大阪市や大阪経済界の幹部が集う会議で、府市などが出資する「大阪観光局」の溝畑宏理事長が打ち出した。

　観光局によると、サーキット場を新設するか、既存の公道を使うかといった開催形式は未定。2026年以降の開催を目指し、誘致に向けて専門家らを交えた協議体を年内に立ち上げて25年に計画の概要を示す方針だ。

　誘致や開催費用の負担はあくまで民間主体の「民設民営」だとし、赤字が生じた場合の穴埋めを府・大阪市に求めることはないとしている。溝畑氏は「国内外の5～10企業が関心を示している」と説明。これまで誘致の可能性を約2年をかけて調査し「やれるという確信がある」と自信をのぞかせる。