アメリカZ世代「EVには絶対乗らない」が急増中

5月1日に発表されたこのリポートによると、米国の自動車販売に占めるEVのシェアは2020年2月の2.6％から2023年2月に8.5％まで高まったが、3月にはブレーキがかかり7.3％に下がった。JDパワーはこれについて、季節的な要因による失速というよりも、EV販売が壁にぶつかりつつあることの表れとみている。

「前月比での多少の変動は想定内だが、EVの普及の妨げになっているものを詳しく検討すると、新車を購入しようとする人の多くが、次に買う車としてEVは検討しないという考えを強めているということがわかる」とリポートは解説する。

JDパワーによると、次に買う車としてEVを検討する可能性が「非常に低い」と答えた米消費者の割合は、1月の17.8％、2月の18.9％、3月の21％とだんだん増えてきている。一方、EVを検討する可能性が「非常に高い」という回答はこの間ほぼ横ばいで、3月は26.9％となっている。

EVを検討しない理由として最も多いのは相変わらず充電ステーションの不足と価格だが、ほかにも航続距離への不安、充電に要する時間、停電といった電力網をめぐる懸念が挙げられている。価格に関しては、連邦税の控除に関する規則が流動的なため、手の届く価格になるほどの控除を受けられるかが不透明な点も、多くの人を困惑させている。
https://forbesjapan.com/articles/detail/63048?read_more=1

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