日本の給食がやせたかなしい姿に。だしを半減、にんじんからもやしに変更、いちご1個など

給食の現場「もう限界」悲鳴　「献立もどうしようもない」

　だしは半分、デザートも減らして…。長引く物価高騰の学校給食への影響を最小限にとどめようと、自治体が値上げ分の穴埋めを続けるなか、子どもたちの栄養確保にぎりぎりの努力を続ける現場で「もう限界」と悲鳴が上がっている。福岡県久留米市や佐賀市はやむなく来年度から値上げする方針を決めた。「食材費を節約すれば、国の栄養基準も満たせない」。いっそ、公費負担による給食費の無償化を求める声もある。

　久留米市内のある小学校。湯気が立ち上る調理室で、作業服の調理師が1メートル超の特大へらで大鍋をかき混ぜる。においは、おなかをすかせた子どもたちのもとにも漂う。だが－。「努力を重ねてきたけど、今年からは献立もどうしようもない状態です」。栄養士は、苦しい表情を浮かべた。

　同市の給食費は小学校4100円、中学校4600円。ともに県内平均より約200～400円安く設定してきた。納品量が多いため、比較的安価で食材を購入できたという。
　しかし、県学校給食会が卸す食材の価格は3年前に比べ油は7割、砂糖は1割、大豆は3割上昇。今年7月以降、多くの自治体は国の臨時交付金を活用し、高騰分を穴埋めして従来通りの給食を提供している。ただ交付金は本年度で終了する見込みだ。

　みそ汁のだし用いりこを半分にしたり、ニンジンをより安いもやしに変更したり、デザートは「イチゴ1個」にしたり。市内の学校給食現場は節約や工夫に余念がない。一方で「食材費を抑えれば、カロリーなどが国基準に届かない場合もある」と市の担当者は頭を抱える。今年5月、中学校で提供した給食の摂取カロリーは、国が昨年改定したエネルギー、脂質、鉄分など10項目の摂取栄養基準のうち、わずか3項目しか基準を達成できなかった。

　「給食で命をつないでいる子どもたちもいる。なんとか基準値は超えたい」と市内の小学校長。ある給食食品の販売業者は「感覚としてはほとんどの学校が、今の給食費では（国の）栄養基準を満たしていない。物価に対して釣り合っていない」と警鐘を鳴らす。

　市は11月、来年度から小学校で月額500円、中学校で同千円の値上げを決定。値上げの半額分は市が負担し、家計への影響を軽減したい考えだ。

　同様に佐賀市教育委員会も20日、有識者らでつくる検討委員会の答申通り、来年度から小中学校の給食費を1食当たり20～30円値上げすると決めた。

　小中3校の給食を担当する市立諸富学校給食センターは国の交付金活用決定前の4～6月、デザートの回数や牛肉の量を減らした。「物価高がどこまで続くか分からず、先が不安だった」と栄養教諭の金丸静花さん（43）。来年度からの値上げにより「栄養があり、子どもが食事を楽しみにするような献立の工夫ができる」と歓迎した。

　検討委の委員長を務めた西九州大の福山隆志准教授（食教育）は「給食は子どもの成長を保障するためのもので（物価高を受けた）値上げは避けて通れない」とした上で、「無償化や一部補助など、財源が厳しい中でどんな支援なら可能か、各自治体で議論を進めるべきだ」と指摘する。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4763976f1fd01d378f0da08236a85854643fd539

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