【80年前を想起】マスコミ各社の滑稽なロシア語排斥　かつての「敵性語」を彷彿とさせる時代錯誤

「看板から米英色を抹殺しよう」のキャンペーン（昭和18年2月、『写真週報』）

マスコミ各社の滑稽なロシア語排斥　かつての「敵性語」を彷彿とさせる時代錯誤
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　4月に入って、マスコミはいっせいにウクライナの首都の呼称を「キエフ」から「キーウ」に変えて報道している。「チェルノブイリ」や「ハリコフ」などの都市も、それぞれ「チョルノービリ」「ハルキウ」に変更した。政府が3月31日、各省庁が作製する資料などでは、ロシア語に沿った表記をウクライナ語に沿った表記に変更すると発表したことに従った形だが、これまでなじんできた呼称の突然の変更に国民はとまどっている。

　「キエフ」などの名称表記について、政府は自民党などの一部から出ている「軍事侵攻している側のロシア語に基づき適切ではないという指摘」を踏まえたものだと説明している。外務省は「ウクライナ支援およびウクライナとのいっそうの連帯を示すため」だと公表している。一国の都市名の表記をいっせいに変更すること自体が前代未聞だが、ロシアを敵性国と見なしてロシア語、ロシア文化を排斥しようとする風潮を政府・マスコミが率先して煽る措置だといえる。

　松野官房長官は3月15日の記者会見では、「キエフ」の呼称変更について「必ずしも国民の間で定着しているとはいえない。ウクライナ側から問題があると申し入れを受けたわけでもない」と至極当然な答弁をしていた。そもそも国民に定着している外国の都市名は、さらには国名すらもその国の呼び名や発音に沿って記しているわけではない。

　中国の首都「北京」の表記を中国語にもとづけば「ベイジン」であり「ペキン」ではない。国名も「チューゴク」ではなく「チョングォ」になる。さらに広げれば「イギリス」（グレートブリテン及び北アイルランド連合王国）も「オランダ」（ネーデルランド）も当該国での呼び名ではない。早い話が日本を「ニホン」「ニッポン」と呼ぶ国はないことから見ても、これは国際的にも共通していることだ。

　駅の案内板のロシア語表示を撤去したり、ロシア語学習者を侮蔑する風潮への批判が高まっているが、そのなかで、戦時中に英語を敵性語として排斥したことを思い起こし、それと同じ愚かさを指摘する声が広がっている。

　戦時中、女学校で学んだ高齢者が「英語の授業がなかったので、ローマ字もわからない」と嘆くように、英語教育は「随意科目」（強制ではなく自発的削減）とされた。英語教師は肩身の狭い思いで、軍事教練の指導に回された体験を語っている。また「パーマ」を「電髮（でんぱつ）」と呼び、野球用語も敵性語として「ストライク」が「よし一本」、「アウト」が「だめ」になったことも笑い話として語り継がれている。

　今から80年ほど前、「鬼畜米英」の文化、それを学ぶツールとなる英語は「敵性」だとして排斥する風潮が政府、マスコミによってさんざんに煽られた。『朝日新聞』は「抹殺せよ“アメリカ臭”」という記事を掲載した。作家の徳富蘇峰は、英語教育不要論をとなえ、「この戦争においても英語が便利だからといって使い続けていると大東亜共栄圏の建設を目指すべき占領地で、英米文化がまた隆盛になってきてしまう」と主張した。

　そうしたなかで、『サンデー毎日』は『週刊毎日』に、『エコノミスト』は『経済毎日』に誌名を変更。英語排斥の風潮は芸能人の名前から施設や学校名称、さらにはスポーツや音楽にまで及んだ。「ディック・ミネ」は「三根耕一」に、「ミス・ワカナ」は「玉松ワカナ」と芸名を変更した。野球選手の「スタルヒン」は「須田博」になった。

　文部省からの勧告を受けて多くのミッションスクールなどが、たとえば「フェリス女学院」が「横浜山手女学院」に「自主的な学校名変更」を迫られた。「英」という字が敵国・イギリスを想起させるという理由で「東洋英和女学院」は「東洋永和女学院」へと改称した。

　企業名も同様であった。出版社の「欧文社」の「欧」の文字が「欧州」を想起させるとして「旺文社」に、「キングレコード」は「富士音盤」に、「シチズン時計」は「大日本時計」に、「銀座ワシントン靴店」は「東條靴店」に改名したが、それは一事例にすぎない。

　当時庶民に愛飲されていたタバコの名称も、「ゴールデンバット」は「金鵄」に、「チェリー」は「桜」に変わった。食べ物も、「フライ」は「洋天」（ようてん）に、「キャラメル」は「軍粮精」（ぐんろうせい）、「コロッケ」は「油揚肉饅頭」、「カレーライス」は「辛味入汁掛飯」（からみいりしるかけめし）など、日常使うのもおっくうな改名が揶揄的に用いられる状況もあった。…
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