【画像】｢テレワークはオフィス勤務より生産性が下がる｣と考える人の割合の国別比較がひどい

その結果によると「在宅勤務を中心とするテレワークを導入する企業の割合は、前年比で倍以上の47.5％に達した」（2019年は20.2％）という。

産業別では「情報通信業」が9割以上導入し、導入目的としては「非常時（感染症の流行など）の事業継続」が7割近くと最も高かった。

この数字から何が読み取れるのか。レノボ・ジャパンでワークスタイル・エバンジェリストを務める元嶋 亮太氏は
「緊急事態対策としてテレワークが浸透したものの、その場しのぎだった企業は少なくない。
政府の感染症対策が少しでも緩和すれば、オフィスに出勤する従業員は増える傾向にある」との見解を示す。

その理由について、同氏は「テレワークが生産性を低下させている」ことを挙げる。

レノボが2020年に世界各国で実施した調査によると「テレワークでは、オフィス勤務時よりも生産性が下がる」という回答結果が得られたからだ。
他の主要国がすべて10％台なのに対して、日本だけが「40％」と異様に高い。

さらにレノボ・ジャパンが2021年4月に実施した調査では、回答者の46％が「同僚との対面コミュニケーションがなくなったことで、ストレスや不安を感じる」という。
場所や時間を問わないテレワークは、一見すると多くのメリットがあると考えられる。
しかし、日本企業の場合、かえってマイナスになると捉える向きもあるのが実態だ。

その一方、テレワーク導入によって、着実に生産性が向上した企業も存在する。