五輪強行は「悪いギャンブル」 岩田健太郎教授

今月23日で東京五輪の開会式まで半年を迎える。だが大会は強まる逆風と、世論の反対に直面している。国内の感染者数が急増し、政府は東京都など11都府県に緊急事態宣言を発出した。

　本当に、世界から1万5000人もの選手が集まる大会を開くのか。神戸大学大学院の岩田健太郎教授は、リスクに見合わないと述べる。

　神戸大学大学院　岩田健太郎教授
　「悪いギャンブラーのような考えではないだろうか。お金をすってもまた、負けを取り戻そうとお金をつぎ込むようなものだ。そういう行動は、たいていさらにお金を失い続けるだけだ」（インタビューは英語で回答）

　岩田教授はパンデミックが始まる前に、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」号を巡る政府の対応を批判する動画を公開し、有名になった。岩田教授は五輪開催は解決策ではないと考えている。

　だが大会主催者は、東京大会の2度目の延期はないとしている。つまり計画通り実行するか、中止だけが選択肢だということだ。すでに約1兆5000億円を超える費用が投じられており、大会を中止すればそれがすべて水の泡となる。

　岩田氏は、感染第3波に対する政府の対応の遅れを指摘する。

　「ここ数カ月の政府の対応は完全に失敗だったと言わざるを得ない。なぜなら昨年のいわゆる第2波の時に、感染を抑えるチャンスは十分あったからだ」（岩田教授、インタビューは英語で回答）

　今のところ菅首相は計画通り準備を進めているとしている。一方、組織委員会は選手や観客、大会の規模縮小の可能性に言及した。さらに試合を無観客で行うかどうかを2―3月頃に判断する可能性があるという。

https://news.yahoo.co.jp/articles/1a03d8ce7785b157cc9777576fa2455af145dd7d