【Qアノン】2020年、日本で「陰謀論」にどハマりする人が急増したワケ

2020年、日本で「陰謀論」にどハマりする人が急増したワケ（真鍋 厚） | 現代ビジネス | 講談社
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新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）によって、アメリカ発の陰謀論である「Ｑアノン」がイギリスやドイツ、オーストラリアなどの国々にも拡大しており、日本においても米大統領選の騒動をきっかけにその影響力を増しています。

ブルームバーグは最近、日本にＱアノンの支部が出現したことについて報じています。

「ソーシャルメディア分析会社グラフィカの調査によると、日本国内のＱアノンのコミュニティーは独特の用語や行動様式、インフルエンサーを持ち、国際的に最も発達した支部の1つとなっている。トランプ大統領の側近だったマイケル・フリン元米大統領補佐官（国家安全保障問題担当）を崇拝する動きも目立つという」（日本にも「Ｑアノン」、独特な信奉者集団は陰謀論の世界的広がり示す／Bloomberg）。

Ｑアノンとは、一部のエリートから構成される悪魔を崇拝する小児性愛者の秘密結社が、政治やメディアを支配する「ディープ・ステート（闇の政府）」として君臨し、アメリカ合衆国連邦政府を裏で操っているとの見方を支持する集団です。そしてトランプ米大統領は、そんな連中と日夜戦っているのだといいます。もともとは2017年に政府の内通者を自称する「Ｑ」が匿名掲示板に投稿したことに端を発しています。

大変興味深いことに、これらの荒唐無稽なおとぎ話が、コロナ禍によって世界各国に輸出され、現地の陰謀論と融合して、独自の発展を遂げていることです。

そもそも元祖のＱアノン自体が、米ワシントンのピザ店が小児性愛と児童買春の拠点とされ、ヒラリー・クリントンが関与しているという「ピザゲート」疑惑に着想を得た後、宇宙人から反ワクチンに至るまで大小様々な陰謀をパッチワーク的につなぎ合わせ、雪だるま式にその陰謀論を巨大化させていったのです。

日本では、米大統領選をめぐる不正投票説の蔓延がＱアノンの浸透を後押ししました。日本国内の国政選挙における陰謀論がすでに根付いていたことに一因があると思われます。

5、6年ほど前からソーシャルメディアを中心に度々言及されるようになった言説で、ムサシ社製の票計測機が自民党の候補者に有利になるよう仕組まれているという疑惑です。同社製品が開票所の票計測機として大きなシェアを占めることが背景にあります。

このようなローカルな陰謀論がネットコミュニティにある程度定着していたところに、同じく不正投票説を唱える海外の陰謀論が積極的に受け入れられたと想像できます。

そもそもディープ・ステートは、イギリスに本部を置く影の世界政府のトップ「三百人委員会」、あるいはイルミナティやフリーメイソンといった世界征服を企む秘密結社といった系列の現代的なリバイバルであり、既存の陰謀論を巧みに取り込みながら、ローカルな陰謀論とも容易に結び付くメカニズムもそれほど目新しいものではありません。

しかし、コロナ禍で世界各国の経済がダウンし、自粛により心身に過度のストレスを抱え、ネットに齧り付く時間が増大したことで、真偽不明な情報に吊られやすくなっているだけでなく、深入りしてしまう動機付けがかつてないほど強まっているといえます。

この非常に危うい状況を自らの人気取りにためにインフルエンサーや政治家といった著名人が利用することでより拡散が進むことになるのです。

（中略

ネットで悲観的な情報を漁り続ける「ドゥーム・スクローリング」は、このような心理的な反応を積極的に作り出す大きな要因となります。

コロナワクチンの接種はマイクロチップを埋め込むためで、それによって人類家畜化計画が成就するといったデマであっても、自分の生命を脅かすかもしれない出来事と感じれば、関連するニュースや投稿を執拗に追い続け、世界がホラーハウスに見え始めてきます。つまり、情動のスイッチが誤作動を起こして入りっぱなしになるのです。

（後略

俺はオカ板には余り行かなくなった