【大学】受験生を阻む「MARCH/日東駒専」の壁、安定志向、コロナ禍のWパンチが生む都内私大戦争の行方

2020年も受験シーズンが近づいてきました。ここ数年は私立大学の難化が指摘されているため、確実な合格を狙う受験生の「安全志向」が加速しています。その中でもよく取り上げられるのが、MARCH（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）と日東駒専（日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学）の東京都の有名私立大学群です。

2020年度入学者試験では、アメリカンフットボール部の不祥事からの反動で志願者を戻した日本大学を除くと、これらの大学群は例外なく減少しています。これらの大学群は知名度も人気も高いため、入学を目指す受験生は多いものの、私立大学の定員厳格化の影響で一般入試での合格難度が上がっています。模試でA判定、B判定が出ていても、必ず合格するとは限らないのです。

MARCHや日東駒専はこうした動きの影響を大きく受けます。成績の上位層ですら容易に合格をつかめない事態となっており、「MARCHを受けても無理」「日東駒専を狙っていたけれど、上位層が目標を下げてくるから撤退」と考えて、志望校を変更する傾向が強まっています。ところで、受験シーズンになると何かと取り上げられるMARCHと日東駒専ですが、どちらが安全志向の割を食っているのでしょうか。

実はこの3年間の志願者数の推移をみると、このふたつの大学群の違いがはっきりしてきます。私立大学の中で、一般的に早稲田大学（新宿区戸塚）や慶応義塾大学（港区三田）、上智大学（千代田区紀尾井町）、東京理科大学（新宿区神楽坂）に次ぐ大学として捉えられているMARCHは、ここ数年の私立定員厳格化の影響を受けています。例えば、明治大学（千代田区神田駿河台）の一般入試やセンター試験利用試験の志願者数は2018年度入学者試験で12万279人と、MARCHだけでなく全国トップクラスの志願者数を誇っていました。しかし2019年度は11万1755人、2020年度は10万3035人と激減。

3年という短期間で起きたこの激減は少子化の影響だけとは考えにくく、定員厳格化をもろに受けた形となっています。ただし、中央大学（八王子市東中野）や青山大学（渋谷区渋谷）の2019年度一般入試は前年より4504人（中央大学）、5624人（青山学院大学）と志願者が増えており、「MARCHは軒並み減少が続いている」というわけではありませんでした。とはいえ、2020年度入学者試験では5校全てが前年度より減少しています。この結果からも、大学入学共通テスト回避の動きと重なり、MARCHを狙っていた層が安全志向に走ったことは否めません。一方、日東駒専は少し違った変化がこの3年間で起きました。2018年度から2019年度にかけて、MARCHは定員厳格化による影響が出始めていましたが、日東駒専は結果としてその受け皿の役割を担うように、2019年度入学者試験では志願者が増加しました。

専修大学（千代田区神田神保町）は1万人を超える増加、駒澤大学（世田谷区駒沢）も約4000人志願者が増えました。東洋大学（文京区白山）に関しては2017年度入学者試験から急増し10万人、翌年の2018年度は11万人を突破し、2019年度は11万人5922人と明治大学や早稲田大学をしのぐ志願者数となりました。しかし、2020年度入学者試験ではその状況が一転します。不祥事で、第1部（昼間部）の一般入試の志願者が10万人を切った日本大学（千代田区九段南）は反動で志願者が増加しましたが、日東駒専の他の3校は2019年度に比べて減少。特に東洋大学は約1万9000人減、駒澤大学は約2万人減と極端な動きをみせました。

大学群の中で唯一前年度を越え、復活した印象の日本大学でさえ2018年度より1000人以上志願者が減り、影響を少なからず受けているのです。2016年度から始まった定員厳格化によって、「MARCHを狙っていた層が日東駒専に志願を変更する」「最上位校が本命でも日東駒専を受ける」という流れが強まり、2019年度入学者試験でピークを迎えました。このMARCHと日東駒専の志願者動向をみると、受験生の志願校選びの変化が手にとるように分かります。結局、知名度も人気もある日東駒専も入試の難化や受験生の安全志向の渦に飲み込まれてしまったのです。ここ数年の受験生の動きに伴う志願者の変化は大学側も正確に読み取ることが難しく、さらに2020年に関しては、そこに新型コロナウイルスの感染拡大という問題にも直面しなければなりません。
(長文の為以下はリンク先で)

アーバンライフメトロ　2020.11.23
https://urbanlife.tokyo/post/47054/

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