｢東京五輪2021がダメそうなら2022に再延期｣ 組織委理事が表明｢中止は絶対にさせない｡絶対にだ｣

高橋氏は「21年夏の開催に向けて一丸となるのが大前提」と前置きした上で、「中止は絶対に避けなければならない」と述べた。

中止になれば「日本や世界経済が大きな打撃を受ける」とし、来春の時点で7、8月の開催が難しいと判断されれば国際オリンピック委員会（IOC）に対し、
「もう1度、延期を働きかけるべきだ」と主張した。

3月下旬に来夏への延期が決まった後、組織委やIOCの幹部が「再延期はない」「2年後なら中止」との考えを示した。
大会中止を懸念したスポンサー企業は、延期による追加協賛金の負担に二の足を踏む状況となっていた。

今月10日、大会組織委員会はひとまず「中止の議論はしていない」と火消し。
IOCと合意した「簡素化五輪」への新たな指針とロードマップを公表し、来夏の開催実現に向け、行程通り準備を進めていることを強調した。

ただ、コロナのワクチン開発を開催条件とする考え方や第2波、第3波の懸念もある。
その中で、中止を避けるため「再延期の働きかけ」という考え方が出てきた。

一方で、22年は北京冬季五輪やセネガルでのユース五輪、その2年後にはパリ夏季五輪が控えていて、再延期のハードルが高いことには変わりない。